アジアをひとつに結ぶネットショプ！アジア楽市「東洋宝」は中国から。。

日本のネット販売企業、中国市場に次々と参入
　春節（旧正月）期間中、インターネットでの買い物は大きな高まりを見せた。中国の電子商取引は、下降期にある経済を支える中心的な役割を果たしている。中国のオンラインショッピングサイトが休暇時に抱えていた物流面での弱みは解消されつつある。また中国のオンラインショッピング市場の急速な発展を受け、日本など海外のネット販売企業も中国市場に目をつけ始めている。「北京商報」が伝えた。

　▽国内：打ち破られた物流面での弱み

　アジア最大のオンラインショッピングサイト「淘宝網」によると、同サイトの取引額は今年の春節期間中、昨年同期から60％増加し、1日平均3億元を超えた。1日の最大の売り上げは4億6千万元に達し、春節期間中の最高を記録した。

　淘宝網の08年の年間売り上げ999億6千万元をもとに計算すると、今年の春節期間中の取引額は平日の平均水準をすでに上回っている。これは、休暇期間中のオンライン消費に対する物流業の制約が取り除かれつつあることを示している。中国のネット販売はこれまで、速達や物流のサービスが真空状態となる休暇期間中の市場開拓ができなかった。

　「淘宝網」に出店する多くのオンラインショップは今年の春節期間中、「閉店しません」の看板を出し、営業を継続した。物流企業の多くもこれを受け、平日どおりの営業を行った。中国郵政の「EMS」と「e郵宝」も春節期間中の運営を早くから宣言し、春節期間中の速達サービスの中心的な提供者となった。「淘宝網」のデータによると、春節期間中の速達注文は半分近くにまで減ったものの、速達サービスの注文可能数は例年の春節期間から大きく増加した。速達サービスを行う多くの企業がこの時期の市場チャンスに目をつけている。速達サービスで世界的に有名なフェデックスのような市場の嗅覚の鋭い企業も春節前に通知を出し、春節の休暇を一時的に取り消し、通常どおりの配達サービスを行うことを発表した。

　市場調査会社「CCIDコンサルティング」のインターネットアナリストは、「オンラインショッピングは、信用と支払いの問題をすでにほぼ解決しており、物流面だけに弱さを抱えていた。だが楽観的でない経済状況を受け、物流業界は、オンラインショッピングに影響を与えるこの問題をより積極的な態度で解決しようとしており、欠陥は急速に補われつつある」と語る。

　▽海外：物流コストや関税などがネックに

　中国のオンラインショッピング市場が急速に成長しているのに目をつけ、市場の動きに敏感な日本のネット販売企業も中国市場に参入しつつある。春節期間に打ち出された中国語オンラインショッピングサイト「Buy-J.com」では、中国の消費者が日本のショップから直接に日本の商品を購入し、銀聯カードを通じた支払いができる。同サイトは、日本の有名ショップが中国の消費者に第3者を介さずに直接オンライン販売ができる最初のプラットホームとなる。同サイトを運営する「SBI Veritrans」は、「日本のショップから直接商品を購入すれば、中国の消費者は偽物を買う心配をしなくてすむ」と語る。

　日本最大のネット販売企業「楽天」も春節期間中、オンラインショッピングサイト「楽天市場」の中国語版をまもなく打ち出すことを発表した。中国人の顧客をより多く引き付け、アジア市場をさらに開拓するねらいだ。海外からの楽天への注文は現在、1日あたり300万円から400万円で、取引総額の1％に過ぎない。楽天の三木谷浩史社長は、今後5年間で海外からの取引額を年間1兆円に増加させ、海外と日本国内の取引額の比率を1対1とする計画を発表している。そのうち中国は、潜在力に満ちた市場の一つだ。

　海外の電子商取引企業が次々と中国市場に参入しているものの、この種の国際貿易モデルにはまだ多くの問題が存在している。電子商取引に詳しいアナリストの侯敬平氏は、「物流コストが高いことは大きな問題だ。例えば、日本から30キロの荷物を送るには約200元の費用と7日前後の時間がかかる。品物の交換などのアフターサービスには解決しなければならない問題が大きい。また商品が中国に入る時には関税がかかることも買い物のコストを高める。これら一連の不利な要素は、海外の電子商取引サービスを消費者が使う際の障害となる」と語る。（編集MA）

　「人民網日本語版」

20日、中国でネットショップが急成長を遂げている。ネットユーザー3000人を対象に行った調査では、74％が今年インターネット上で何らかの商売をしたいと考えていると答えた。写真は洋服のネット販売をしている女性。(Record China) [ 写真拡大 ]
2009年2月20日、北京商報によると、大手ポータルサイト・ヤフー中国がインターネットユーザー3000人を対象に行った調査で、74％が今年インターネット上で何らかの商売をしたいと考えていることが分かった。

金融危機の影響で多数の企業がリストラを行い、失業者が増加しているなか、多くの人がネットでの商売に目をつけたようだ。昨年下半期以降、ネット販売をする人が急増。中国大手インターネット・リサーチ会社iReseach（艾瑞咨詢）によれば、昨年9月から今年2月までに開設されたネットショップは100万店を超え、前年同期比60％増の急成長となった。昨年開店したネットショップの中で、月収1000元（約1万3000円）以上の店は57万店、うち1000元から2000元（約2万6000円）が6割を占めた。


あるネットショップオーナーは、ネット販売は通常販売ルートと比べコストが半分で済み、売価も安く出来るため、低コストで高利益をあげることができると話す。また、ネット取引では営業リスクも従来の販売方法より低く、在庫を大量に抱える必要がなく取引額も比較的少額なため、代金未払いなどの問題も発生しにくいという。

専門家は、現在中国のネット人口は約3億人にのぼり、ネットショッピングの需要は増加の一途をたどっているため、今後さらに多くのネットユーザーが経営者に転向するだろうと見ている。（翻訳・編集/中原）

「アジア楽市」　http://www.jpmall.jp/

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ベビー用品販売、「金の豚」も追い風――ピジョン　山下茂・執行役員海外事業本部長

山下茂
ピジョン執行役員・海外事業本部長
　１年間に生まれる子どもの数が日本の16倍に達するという中国。ベビー用品大手のピジョンがこの巨大市場攻略に向け、足場固めを急いでいる。昨年11月の保育事業参入に続き、今年末にはベビー・マタニティ用品の新工場が完成する。折りしも2007年の中国は、60年に１度の「金の豚年」。その年に生まれた子どもは生涯おカネに困らないとされ、縁起担ぎの出産も見込まれるという。執行役員で海外事業本部長の山下茂氏は「育児用品需要へのプラス効果は来年以降も続く」と事業拡大への意気込みを語る。


――中国での事業展開の概要は


　上海に100％出資の現地法人「ピジョン上海」を設立し本格進出したのが、2002年春。それ以前は輸出で対応していたが、市場の急拡大に伴い、他社に遅れを取ってはならないとの判断で進出を決めた。稼ぎ頭はシャンプー、ローション、オイルといったトイレタリー関連商品。インドネシアや中近東でも販売しているが、中国に比べると苦戦を強いられている。中国では競合相手の米ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）などと比べても1.5倍〜２倍という高めの価格設定にも関わらず、高級品としての位置づけが沿岸部を中心にした富裕層に受け入れられている。

　中国事業の売上高は前期実績で26億円。その４分の１をトイレタリー関連商品が稼ぎ出している。昨年はより高級クラスの新製品を発売した。なかには日本円換算で1000円もするベビー用クリームもある。今後も力を入れていきたい分野だ。


――ピジョンが得意とする富裕層を含め、現地のベビー用品市場をどうみる


　中国で毎年生まれる子どもの数は1800万人。一方、世帯月収5000元以上の富裕層が、年率10％ずつ増えるとの見方がある。富裕層の比率が高まるほど、ピジョンの潜在顧客も増える。特に今年は「金の豚」といい、60年に１回の幸運な年に当たるため、赤ちゃんをもうけたいという人も多いとされる。出生数が増えれば、その効果は今年だけにとどまらず、１歳、２歳と、来年以降のベビー用品需要にも良い影響を残す。

　高付加価値品へのニーズは根強い。実は数年前、やや価格を抑えた新ブランド「ＮＥＯ（ネオ）」を投入したことがある。現地メーカー製品に対抗し、富裕層だけでなく中流の人に購入を促すには、第２ブランド戦略が効果的だと考えたためだ。ただ、「貝親（ピジョン）」ブランドを冠しない第２ブランド製品とはいえ、半値とか３分の１という価格設定はできない。せいぜい３割−４割安くするのが限界。結果的には３割程度の価格差の場合、第２ブランド製品よりも「貝親」ブランドを選ぶ人が多かった。今は「貝親」に集中する形に切り替えている。　


――昨秋、上海市内に直営の保育施設を設立した



上海の保育施設には工作の時間も
　日本人の駐在員が増えてきたのに加え、富裕層の利用も見込み参入した。中国市場の将来性を考えた時、物販だけでなくサービス分野にも足がかりを作っておきたい。サービスの中身は日本国内での展開と似ている。「ＫＩＤ−Ｏ−ＫＩＤ（キドキド）」という遊戯部門では、幼児向け玩具販売のボーネルンド（東京・渋谷）の遊具を使った様々な遊びが体験できる。「就学前教育」部門では、幼稚園入園前の子どもたちを対象に、集団生活に慣れ親しむためのプログラムを提供している。

　オープンから半年が過ぎたが、月を重ねるごとに利用が増えている。登録会員は500人以上。当初20人前後からスタートした月極めの保育契約者も、現在では約60人に達する。登録会員の９割が日本人、あるいは日本人の配偶者を持つ人たちだ。今年の終わりには単月黒字化を目指したい。

　物販への発展は考えていない。施設に自社製品を置き、購入してもらう仕組みが整えば利用者の利便性は高まるが、当局に認められていない。日本でも保育施設事業と物販は分けた戦略をとっており、中国においてもソフトサービスに特化する。「母乳で育てたいが、母乳が出ない」「離乳食に切り替えるにはどうしたらいいか」など育児の悩みはさまざま。ピジョンが蓄えてきた独自のノウハウを生かし、そうした悩みに対する解決策を提供できないか有料サービスを検討中だ。


――年内には上海の新工場が完成する


　上海市郊外の青浦地区に10億円を投じ建設中だ。５月10日に着工し、11月末の竣工を目指している。設備の搬入後、12月には一部品目で生産に入る。稼動後は日系の協力メーカーからＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給を受けていたトイレタリー商品の一部を自社生産に切り替えるほか、上海市内で生産していたシリコン製乳首を移管する。品質と供給能力を安定化させるのが最大の狙い。毎年売上高が増えるなか、もう一段売り上げを伸ばすための足場固めと位置づけている。

　コスト面でのメリットも見逃せない。例えば、母乳パッドやおしり拭き。現在はタイにある「ピジョンインダストリーズ（タイランド）」から購入しているが、中国に輸入する際、10％以上の関税を支払っている。中国国内で生産できればその必要はない。おしり拭きについていえば、競合相手のＪ＆Ｊが既に中国生産を始めている。消耗品は競争が厳しい分野なので、関税分のコストも無視できない。　


――中国ビジネスで難しい点は


　法律の詳細が明確になるのに時間がかかるため、その過程で情報が錯綜（さくそう）する点。知見のある人に尋ねても同じ答えが返ってこない。法律事務所に聞いても３社あれば３社から異なる答えが返ってくる。役所に聞いても担当官によって違う回答をされる。政府がどういう施策を考えているのか、極力早い段階でつかみ事業への影響を回避することが、中国ビジネスの成否を決める。

　ここ１年から１年半ぐらい、製品の安全性を問題にする動きが強まっている。もともと規制がないため、日本や米国に倣うことが多いのだが、十分理解されないまま規格化されたり、必要以上に厳しい規制値が設定されることに戸惑いを覚える。例えば、日本国内にはベビー肌着に対するホルマリン使用規制がある。海外にはほとんど存在しない日本特有の規制だったが、中国では日本以上に厳しい数値が課された。


――難しい市場でどう販路を拡大する？



山下執行役員は販売の新しい枠組み作りにも意欲をみせる


　広大な国土での市場開拓は沿岸部から始めた。４つの直轄都市（北京・上海・重慶・天津）や、日本の県庁所在地に当たる省都、１級都市に絞って営業活動を展開してきたが、ここ数年は徐々に内陸の中西部にも営業エリアを拡大している。ただ、沿岸部でも第２級、第３級の都市にはまだ開拓余地があるし、中西部ではまだ第１級すべてには入りきっていない。今後はそういう都市を面で攻めていく。

　具体策としては各地で小売店向けの勉強会を開き、ピジョン製品の魅力を説明している。百貨店やベビー用品専門店の店頭には「ピジョンコーナー」という専用の売り場を確保し、他社の製品が入り込まないようにしている。「ピジョンコーナー」は最初の取り組みから３年ほど経過しており、今年末には200店に達する見通しだ。

　販売は現在、１次代理店と地域の２次代理店を経由させている。代理店を活用するメリットは当社が小売店との直接取引する必要がないため、売掛金の回収リスクが非常に小さくなることだ。一方でピジョンの意思がなかなか末端の販売店まで伝わりにくい面もある。小売り向けの勉強会を通して我々の肉声が伝わるよう努力はしているが、省の数も多いので効率的に進まない。そのため、売掛金の回収リスクを回避する利点を残しつつ、いかに販売現場に近いところまで近づいていくか、新しい販売の枠組み作りを模索中だ。例えば、成績が振るわない２次代理店については取引関係を解消し、１次代理店に直接地方に進出してもらうようなことも考えていく。


聞き手はＮＩＫＫＥＩ　ＮＥＴ　山田喜芳

淘宝網で昨年57万人が店オープン
　中国最大のショッピングサイト「淘宝網（タオバオワン）」の統計によると、昨年淘宝網は57万もの直接的な就業ポストを創出した。つまり、57万人が淘宝網に店を開いたのだ。「北京商報」が伝えた。

　この57万人のうち、70％は上海・広東・浙江・北京・江蘇5カ所の在住者。特に上海では全国トップの11万人に就業機会をもたらした。また北京では5万人が淘宝網で店を開いた。北京市でここ数年新たに増加した就業ポストは年平均約44万8000とされるが、淘宝網で開店するなど新たな就業形態がそのうちの11％を占める。淘宝網の担当者は、淘宝網での開店と就業は同じ概念ではくくれないと指摘する。「各業界の異なる利益率に基づき、われわれは複雑な計算を行うが、一般的に淘宝網での月収が1500-2000元だと就業機会を創出したといえる」と話す。

　注目に値するのは、57万人のうち半分以上が23-32歳の若者で、大学生がインターネット上で創業するのが今流行っているようだ。(編集KA)

　「人民網日本語版」2009年2月17日

世界の耳目を集めた北京オリンピックが終わった。中国での次のビッグイベントといえば何といっても2010年の上海万博だ。経済発展の激しい中国の商都・上海での万博は企業にとっても大きなビジネスチャンスだといえる。除々にその姿を見せてきた上海万博の現状と企業・自治体の取り組みを探る。

―姿を現す　上海万博

　　上海万博（正式名称：上海世界博覧会）は2010年に開かれる。今年の北京オリンピックに続き、中国の威信をかけて開催されるビッグイベントだ。日本が1964年の東京オリンピックと70年の大阪万博を通じて先進国への階段を駆け上ったことを思い起こさせる。13億という世界一の人口を抱え、経済発展の続く中国で万博が開かれる意義は大きい。開幕まで1年半余り、上海万博が徐々にその全体像を見せてきた。

―テーマは“都市”

　　2002年12月4日夜、上海の街は喜びに沸いた。モンテカルロで開かれた国際展覧会事務局の大会で中国がほかの4カ国を抑えて2010年の万博開催を勝ち取ったのだ。上海では花火が打ち上げられ、人々の歓声に包まれた。この日から万博開催への確かな歩みが始まった。

　　上海万博は10年5月1日から10月31日まで184日間にわたって開かれる。テーマは「Ｂｅｔｔｅｒ　Ｃｉｔｙ,　Ｂｅｔｔｅｒ　Ｌｉｆｅ（より良い都市、より良い生活）」で都市をテーマに開かれる初めての万博となる。

　　上海市の中心部に近い浦西エリア90ヘクタールと黄浦江を挟んだ浦東エリア238ヘクタールを合わせた328ヘクタールが会場となる。浦東エリアは3つのゾーンに分かれ、東部のＡゾーンには日本などアジア各国のパビリオンが並び、東南アジア、オセアニアのゾーンＢ、ヨーロッパ、アメリカ、アフリカのゾーンＣと続く。現在、浦東エリアは整地がほぼ終了し、世博センターなどの万博後も引き続き使用される施設の建設が進められている。一方、対岸の浦西エリアはゾーンＤ、ゾーンＥに16の企業のパビリオンが並ぶ。さらにゾーンEの東端に今回の大きな目玉であるベストシティ実践区が設けられる。ここには世界の著名な都市が出展し、都市生活向上のための取り組みを発表する。浦西エリアは造船所の移転がほぼ終了し、これから整地作業が進められる。

―史上最大を求められる上海万博

　　上海万博には今年4月末時点で万博史上最多の205の国と国際機関の参加が決まっている。入場者数の目標は7000万人で、これも史上最多となっている。この入場者数はこれまでで最多の1970年の大阪万博の6400万人を上回り、2005年の愛知万博の約3倍に相当する。さらに会場の面積も愛知万博の約4倍で（森林部分を除く）、建物の総面積約200万平米はこれまた万博史上最大となる。金メダルの数で世界の国々を圧倒した北京オリンピックと同様に、上海万博は大国・中国の”面子“をかけた国家的プロジェクトといえる。

　　万博会場周辺でのインフラ整備も着々と進んでいる。来場者の半数が使うと予想されメーンの交通機関となるのが地下鉄だ。会場周辺を通る地下鉄としては、4号線が既に環状化を終了した。さらに6号線と8号線が昨年12月に開通した。7号線は09年末の開業を目指して工事が進められている。当面、万博専用線となる13号線は万博の年、10年に開通する予定だ。万博の開幕時には会場周辺の地下鉄駅は10駅になる。

　　それ以外のインフラ整備も順調に行われている。黄浦江の下をくぐり浦西エリアと浦東エリアを結ぶ西蔵トンネルは着工済みで、今年末には掘削を完了する。また、黄浦江に面した会場の内外10カ所に水上の入り口を設け、水上バスともいえる専用船を運航する計画もある。上海の空の玄関、浦東空港は2本目の滑走路の供用を開始し、3本目の滑走路の工事も進んでいる。もう1つの空港、虹橋空港も第2滑走路と第2ターミナルの拡張工事を行っている。中国経済を牽引する都市・上海で開かれる万博は町の様相を大きく変えようとしている。

※このインタビュー記事は、現地の日本語情報誌『ＳＵＰＥＲＣｉＴＹ』による提供です。今の中国を知るための総合情報ポータルサイト　ＵＲＬ：http://www.chinasupercity.com/