地震の予知
特定の時期に特定の場所で、特定の規模の地震が発生することが前もってわかること。科学的な地震予知は一般に困難である。想定「東海地震」については、断層面の一部がゆっくりずれ始めるのをとらえて、地震を
童貞予知しようとしている。この地域で過去にそのような動きが観測されたことが根拠となっている。ずれが加速して止まらず地震発生に至ると判断されると、気象庁長官は地震予知情報を総理大臣に報告し、総理大臣は警戒宣言を発令する。地震発生までは2、3日とされているが、数時間から1日程度と考えるほうがより現実的であろう。「東海地震」以外では地震発生時期が科学的に特定できず、このような予知はできない。時期の特定は不十分だが、科学的に地震の発生場所や規模がわかる場合には、予知ではなく予測とよばれている。
1965年(昭和40)より地震予知計画(第一期は地震予知研究計画)が始まり、地震の前兆の発見を目ざして各種の観測が行われた。96年(平成8)に30年間の観測成果が評価され、警戒宣言が発令できるような
乱交地震予知は東海地震を除いて現状では困難であり、予知が実現できる見通しもないことが明らかにされた。地下水位、地下水中の化学成分、岩石の比抵抗、地電流、地磁気などの変化、電磁放射、動物の異常行動など、さまざまな異常現象が前兆ではないかと考えられた。地震前に異常があったことが偶然明らかになって、その後観測が行われるようになったものが多く、同様の異常が地震前にみいだされて期待がもたれるようになるが、長期間継続するうちに異常があっても地震が発生しなかったり、異常がみいだされないうちに地震が発生したりするという経過をたどっている。地震の前兆現象が存在するとしても、その異常の程度は通常時にみいだされる雑音に比べてとくに大きいものではないようである。
大地震は特定の場所でほぼ同程度の規模をもって繰り返し発生し、その繰り返しの間隔はまったくでたらめではなく、ある程度の規則性をもつ。この科学的知見に基づく予測を長期予測とよぶ。時期の特定は不十分だが、発生の可能性を知ることができ、将来の地震活動についての情報を得ることができる。1995年の阪神・淡路大震災以降、日本列島の98か所の主要活断層帯の第一次調査が行われ、政府の地震調査委員会から、海溝付近の大地震や陸域の活断層でおこる大地震などについて、長期予測結果が公表されている。活断層でおこる地震は繰り返しの間隔が1000年以上と長いために、発生時期の絞り込みがむずかしく、安全であると誤解されやすい。このため相対的に確率の高いグループ、やや高いグループ、それ以外と3段階に区分されている。この高いグループのうちのどれかの活断層で、今後30年以内に大地震が発生する可能性は高い。