読本レビュー・まとめ

日本の企業の多くは高度経済成長期以降その成長に歯止めをかけ、
長期的な成長率の低下にあえいでいる。
３年・５年の短期的なスパンで見たとき、
企業の業績は社会の要因に大きな影響を受けるため、
本当の意味での企業の業績を見失いがちである。

しかし、10年・20年、さらにはそれ以上のスパンで企業の業績を分析することで、
長期的な企業の傾向を分析することが可能となり、社会的な影響を極力排除した、
その企業の本当の経営力、戦略を見ることができるようになる。

この方法で企業を分析すると、日本企業にある特徴が浮かび上がる。
ほとんどの日本企業が高度経済成長期以降、企業の利益率を低下させているのである。
高度経済成長期以降とは言いながらも、それ以後に出来た企業ももちろん存在する。

しかし、基本的にほとんどの企業は利益率を年々下げ、ジリ貧状態に陥っているのである。
もちろん利益率を低下させながらも利益の絶対額を増やせればそれでいいのかもしれない。
しかし、現実には企業規模を拡大しながらも利益額は一向に増えず、
逆に低下するという企業も少なくないのである。

企業が大きくなり、経営学が発達・戦略と呼ばれる行動指針が誕生した。
とくに日本企業は欧米が中心であった世界市場を塗り替え、日本企業の力強さが叫ばれた。
しかし、現状を見る限り、日本企業には遠い未来を見据える戦略はなく、
仮にあったとしても、その軸は非常にぶれやすいものでありいつの間にかその効力を失ってしまう。

そんな中、日本でも見事な戦略を打ちたて、
その一貫性を保つことで、企業の衰退を免れた企業、
さらには一度（通るべくして通った）地獄を見ながらも、
そこから見事な復活を遂げた企業も存在する。

企業が長い年月をかけて持続的に発展していくことは、
もはや場当たり的な経営では不可能であり、
そこには今後の行く末を見据えた長期的な戦略が必要となってくる。

そして、戦略だけがあればいいのかというと、そうではなく、
当たり前のようではあるがその戦略を上手く機能させなければならない。
これを出来ていない企業が意外と多く、おそらくその企業は自覚症状すらないと思われる。

それでは一体どうすればいいか？

その答えと成りうるものが「経営は十年にしてならず」に書いてある。
この本ではいくつかの企業を具体的に取り上げる中で、
戦略の重要性と、なぜそれが上手く機能したかについて論じている。

「別の企業の事例はうちの企業に当てはまらない」と述べる人もいるが、
そのような人にこそこの本から企業・戦略に関する新たな枠組みの存在を学び取ってほしい。

経営は十年にして成らず